VanEckが仮想通貨関連ETF「NODE」上場へ

米国の資産運用会社VanEckは、仮想通貨関連ビジネスに積極的に投資する新しいETF「Onchain Economy ETF」（NODE）を2025年5月14日に上場させる計画を明らかにしました。このETFは、仮想通貨経済圏を支える幅広い業種を対象とし、130以上の上場企業から30〜60社に分散投資する仕組みです。現在のところ、仮想通貨取引所ではコインベースが唯一の対象ですが、その他にもビットコインマイニング企業やデータセンターなどが含まれます。

VanEckのデジタル資産リサーチ責任者であるマシュー・シーゲル氏は、グローバル経済がデジタル化へと進む中で、NODEがこの未来を担う企業群へのエクスポージャーを投資家に提供すると述べています。投資対象には取引所やマイナー、データセンターに加え、エネルギーインフラ、半導体・ハードウェア企業、伝統的な金融システム、ゲームや消費者関連分野、資産運用会社、そして仮想通貨を戦略的に保有する企業などが含まれる予定です。

同ファンドの届け出書類によると、資産の80%以上をデジタル資産関連企業およびデジタル資産商品に充てる方針が示されています。ここでいうデジタル資産商品には、コモディティ先物契約や連動型の上場商品、スワップ、上場投資プールなどが含まれており、仮想通貨ETFといった関連商品への配分も最大で25%まで認められる可能性があります。

VanEckは、これまでもデジタル資産を活用した金融商品の開発において先駆的な役割を果たしてきました。昨年にはソラナを対象とするETFの上場を最初に申請した企業として注目を集め、今月初めにはバイナンスコイン（BNB）を対象としたファンドの目論見書を提出するなど、業界をリードする動きを見せています。今回のNODEの上場は、同社のデジタル資産戦略における次なる一手として期待されています。

（参考）米VanEck、仮想通貨エコノミーに投資する新ETF『NODE』を5月上場へ