【初心者向け】仮想通貨（暗号資産）とは何か？その仕組みやおすすめの取引所を簡単に解説

よくニュースなどで「ビットコイン」という言葉を耳にすることはあっても、実際にその仕組みや内容について説明ができる人は少ないのでは無いでしょうか。

仮想通貨は、中央機関や政府による管理を受けずに運用されるデジタル通貨で、従来のビジネスモデルを変える革新的なテクノロジーとして近年注目されています。

特にビットコインは2024年現在にかけて順調に値上がりしており、近い将来1BTCが10万ドルを超えるのではないかという予測もされています。

この記事では仮想通貨投資をぜひやってみたいと思う人に向けて、仮想通貨の基本的な仕組みや利用方法、将来に向けた展望について解説していきます。

仮想通貨（暗号資産）の特徴5選

デジタル通貨である

暗号資産の最初の特徴は、それがデジタル通貨であるということです。デジタル通貨は、物理的な形を持たない通貨であり、インターネット上の取引のみに使用されるデータになります。

一方で、日本円やドルなどの法定通貨は、紙幣や硬貨の形で物理的に存在します。この点が暗号資産との大きな違いです。暗号資産は、ブロックチェーンと呼ばれる技術を利用して取引が行われ、その取引記録はデジタルで管理されます。

これに対して、電子マネーはあらかじめチャージした金額を電子的なカードやアプリで管理する形式です。電子マネーもデジタル通貨ですが、暗号資産とは異なり、法定通貨を基準として価格が変動することはありません。

ブロックチェーン技術で管理されている

では次に「ブロックチェーン」の意味について説明します。

ブロックチェーンとは、情報を安全に記録・管理するための技術です。情報をブロックと呼ばれる単位にまとめ、それらを連鎖させる構造を持つことからブロックチェーンと呼ばれています。

ブロックチェーンは従来の中央集権型の台帳とは異なり、分散型台帳技術とも呼ばれます。通常の台帳は特定の組織が管理していますが、ブロックチェーンでは管理者がおらず、参加者全員が情報を共有・保存・管理します。

そのためブロックチェーンは、書き込まれた情報の改ざんや偽造を防ぐことができ、誰が、いつ、何を行ったかが明らかになり、これによって信頼性の高い情報管理が可能となります。

中央銀行が存在しない

通貨の大半は政府や中央銀行によって発行され、その価値はこれらの機関によって保証されています。例えば、日本円の紙幣には「この紙幣に10,000円の価値があることを日本政府が保証する」という信頼があります。

一方で、暗号資産は政府や金融機関による保証がないにもかかわらず、価値が認められています。代表的な暗号資産であるビットコインは、1BTCあたり約1,000万円という価値を持っています。

中央銀行が無いにもかかわらず暗号資産がこれほどの信頼を得ている理由の一つは、分散管理の仕組みにあります。暗号資産はブロックチェーンと呼ばれる技術を使用し、取引記録を分散させて管理します。このため、改ざんや不正が困難であり、信頼性が高いとされています。

少額で投資できる

仮想通貨（暗号資産）は少額で取引できるという特徴も持ちます。

日本にはさまざまな仮想通貨取引所がありますが、その取引所の多くは最低取引価格を低めに設定しており、数百円から投資することが可能です。

市場が拡大する可能性がある

仮想通貨（暗号資産）は日本国内では認知度が少しずつ高まってきていますが、一般的にはまだ普及しているとは言えません。現時点では仮想通貨（暗号資産）を投資対象としているのはほんの一部の限られた人々です。

しかし、仮想通貨（暗号資産）には数々のメリットがあり、非常に高い将来性があります。

2016年からは暗号資産に関する法整備が行われてきており、一部の暗号資産はすでに決済手段として認められていることから、将来的には多くの人々が暗号資産を利用する時代が来ると言われています。

仮想通貨（暗号資産）のメリット3選

では次に、仮想通貨（暗号資産）のメリット・デメリットについて説明していきます。

低コストである

暗号資産の手数料は、従来の金融システムよりもはるかにリーズナブルです。

従来の金融システムでは、銀行や支店、ATMなどの設備を維持するために多額の費用がかかります。そのため、取引手数料や維持手数料が高額になりがちですが、暗号資産はこれらの設備が不要であるため、取引手数料を低く抑えることができるのです。

さらに、暗号資産を使用した海外送金は、通常の銀行送金よりもずっと安価で済みます。銀行による海外送金では、通常数千円かかるのが一般的ですが、仮想通貨を使用すれば数百円の手数料で済みます。

こうすることによって国際送金の手続きが簡単でかつコストが低くなるのです。

銀行を通さず迅速な送金ができる

さらに暗号資産の利点として、スピーディーな送金が可能であることです。銀行振込では海外送金だと着金まで数日かかることが常ですが、暗号資産を使えば取引所を介して送金額を入力するだけで短時間で送金することができるので、至急で海外にいる相手に送金をしたい場合などは非常に重宝します。

24時間取引が可能である

暗号資産の取引は、いつでも取引が可能です。

通常銀行や証券取引所での取引は平日昼間だけしかできませんし、FXなどの取引も日曜はお休みです。

しかしながら、暗号資産の取引は24時間365日いつでも取引が可能です。日中仕事がある人でも夜間に取引をしたり、週末トレードをするという投資の仕方も仮想通貨取引ならではのスタイルなのです。

仮想通貨（暗号資産）のデメリット3選

価格の変動が大きく不安定である

仮想通貨（暗号資産）の最大の欠点は、価格が急激に変動しやすく、その変動幅が大きいことです。投資家にとっては、価格変動が大きいことは大きなリスクとなります。価格が急騰すれば大きなリターンを得る可能性もありますが、逆に価格が急落すれば大きな損失を被る可能性もあります。仮想通貨（暗号資産）に投資する際には、価格変動のリスクを理解し、自分の取れるリスクを考慮するなど、慎重に取引を行う必要があります。

ハッキングの恐れがある

仮想通貨（暗号資産）にはハッキングによる盗難や紛失のリスクがあります。

仮想通貨取引所がハッキングされると、保有している資産が一瞬にして失われる可能性があります。オンラインで管理されている仮想通貨は、ハッカーの標的にされやすく、過去には多額の資産が流出した事件が発生しています。個人のデバイスが攻撃され、資産が流出するケースもあるため、安全対策が重要です。

規制が不確実である

暗号資産（仮想通貨）の流通が拡大するにつれ、規制し、管理しようとする動きも出てきています。

暗号資産に対してはどこの国の国家の目が厳しく、2018年3月のG20財務大臣・中央銀行総裁会議において、暗号資産の動向に対しては「監視を求めること」という結論が出されています。

また、米国においても、米証券取引委員会（SEC）が暗号資産セクターの規制強化に向け2025年度の予算増を要求しています。

資産は世界各国で法規制がされていくことでしょう。

仮想通貨（暗号資産）の今後

それでは今後仮想通貨はどのように動いていくのでしょうか。

ビットコインの半減期の到来

まず2024年に、ビットコインの半減期という、ビットコインの新しい供給量が半分になるイベントがあります。マイナー（ビットコインを生成するコンピューター）がブロックを採掘する際に得られる報酬ビットコインの半減期が近づくと、新しいビットコインの供給量が減少し、需要が供給を上回る可能性があります。

そのため過去の半減期の際には、ビットコインの価格が上昇したという事例が過去にあります。

このような背景から、多くの投資家や取引者は半減期を前にしてビットコイン価格の上昇を期待しているのです。

このイベントは約4年ごとに起こりますので、現在ビットコインには熱い視線が注がれているのです。

仮想通貨（暗号資産）の始め方3ステップ

では次に仮想通貨（暗号資産）の始め方について説明します。

仮想通貨取引所で口座開設をする

まず１つ目のステップはインターネット上で国内の仮想通貨取引所の口座開設をすることです。多くの仮想通貨取引所は無料で口座開設が出来ますが、その取引所によって扱う仮想通貨の種類や取り扱い数が異なります。

事前に投資を考えている仮想通貨が取り扱われているかを口座開設前に確認しておきましょう。口座開設の際には本人確認書類の提出とメールアドレスの登録が必要になりますので、用意をしたら仮想通貨取引所の公式ホームページから申し込みをしましょう。数時間で口座開設手続きは完了します。

仮想通貨取引所の口座に日本円を入金する

口座開設手続きが完了したら次に日本円の入金手続きをします。銀行振り込みやコンビニATMで入金する方法があります。

入金をしたら必ず仮想通貨を購入しなければならないわけでは無いので、ひとまず入金しておいてタイミングを見ながら投資するのも良いでしょう。

仮想通貨を購入する

日本円の入金が完了したら、いよいよ取引を始めましょう。仮想通貨の購入には、販売所形式と取引所形式があります。

販売所形式

1. 操作が容易で、初心者にも理解しやすい

2. 投資家と取引所の間で取引が迅速に行われるため、即時に取引が成立する

3. 売値と買値の差により、実質的なコストとしてスプレッドが発生する

取引所取引

1. 操作が複雑で初心者にとって理解しにくい

2. 投資家同士が取引するため、即時に取引が成立するとは限らない

3. 取引所が設定した売買手数料が必要

仮想通貨（暗号資産）の税金

税金が発生するタイミング

仮想通貨の税金が発生するのは主に次の４つのタイミングです。

1. 仮想通貨を売却した時

2. 仮想通貨同士を交換した時

3. 仮想通貨を無償で入手した時

4. レンディングの利子を受け取った時

仮想通貨の税金は雑所得

仮想通貨で得た利益は雑所得に分類されます。

おすすめ仮想通貨取引所3選

仮想通貨はどこで買うと良いのでしょうか？次におすすめの取引所を3つご紹介していきます。

コインチェック

ビットコインはコインチェックで買うのがおすすめです。取扱通貨数は29通貨と多く、スマホ用アプリの使いやすさには定評があります。2019年から2023年の5年連続でアプリダウンロード数はNo.1。取引手数料は無料となっており、初心者の方でも簡単に仮想通貨取引を始めることができます。

GMOコイン

GMOコインは高度なセキュリティ対策を誇る仮想通貨取引所。セキュリティ対策の基本として、法令に基づいて顧客資産を分別管理しています。口座開設の速さが特徴で、入出金・送金・取引手数料は無料となっています。

BitTrade

BitTrade（ビットトレード）は親会社Huobiグループが世界でも最大級の中国取引所となっています。取引所の通貨ペアが多く、独自トークンを保有すると手数料が割引されるというメリットがあります。