MantraのOMトークンが急落、90%以上下落

暗号資産市場に新たな衝撃が走りました。ブロックチェーンプロジェクト「Mantra」が発行するOMトークンが、4月13日に24時間で90%以上の下落を記録し、時価総額は60億ドルから激減しました。トークンの価格は一時6.3ドルから0.5ドルを下回る水準まで下落し、多くの投資家が大きな損失を被ったとみられます。

この急落を受けて、一部の市場関係者は「ラグプル」つまり運営側による資金持ち逃げの可能性を示唆しています。ある投資家はSNSで「このままではOMは無価値になる」と述べ、過去のLUNAやFTXといった大規模事件と比較する声も上がっています。ただし、価格暴落の直接的な原因については、記事執筆時点では確認されていません。

メディア各社がMantraチームに対しコメントを求めたものの、これまでのところ正式な回答は得られていない状況です。このような中、今回の急落は、2025年に発生したLibraミームコインの大幅下落や、Bybitに対する14億ドル規模のサイバー攻撃など、一連の暗号資産関連の混乱に続く出来事としても注目されています。

一方で、Mantraの共同創業者であるJP Mullin氏は、SNS上で「私たちは逃げていない」と表明。OMトークンのチーム保有アドレスを公開し、プロジェクトのTelegramコミュニティも引き続き運営されていることを明らかにしました。これに加えて、Mantra側は暴落の要因について「無謀な清算が発端であり、運営チームの関与はない」と主張しています。

Mantraはこれまで、中東地域でのトークン化事業にも積極的に取り組んできました。2025年1月には、投資大手のDAMACグループとパートナーシップを結び、不動産やデータセンターといった実物資産をブロックチェーン上でデジタル化する10億ドル規模の契約を締結しています。

さらに2025年2月には、ドバイの仮想資産規制機関VARAから仮想資産サービスプロバイダー（VASP）としての認可を取得。これにより、アラブ首長国連邦（UAE）内での取引所運営や投資サービスの提供が可能となり、同地域での事業拡大に弾みをつけていました。

MantraのUAE進出は、即時決済やコスト削減、越境取引の円滑化といったトークン化技術の利点に支えられ、不動産業界や投資家の間で注目を集めていた矢先の出来事です。今後、今回の急落が市場やプロジェクトの信頼性にどのような影響を及ぼすか、注視が必要です。

（参考）Mantraトークン、24時間で90%以上暴落