アルトコイン回復の兆し　規制緩和で反発期待

仮想通貨市場において、2025年第2四半期は変化の兆しが注目されています。スイスの仮想通貨銀行Sygnumは、今週発表した投資見通しの中で、ビットコイン（BTC）の市場シェアが過去4年間で最も高い水準に達していると報告しました。これは、世界経済の不安定さや通貨価値の低下への懸念が高まる中で、ビットコインが価値保存の手段として評価されていることを示しています。

米国内では一部でビットコイン準備金設立の議論が足踏みしているものの、ブラックロックのラリー・フィンクCEOや米財務長官がその有用性を支持する姿勢を見せており、ビットコインが国際的な準備通貨になり得るという見方も広がりつつあります。

一方でSygnumは、仮想通貨の実用性に関する規制の明確化が進んでいる点に注目し、それがアルトコイン市場の反発につながる土台になると分析しています。イーサリアムに関しては、競合からの圧力を受けつつも、エコシステムの流動性統合へ注力する動きが見られます。レイヤー2のBaseやOptimismといったプロジェクトが、収益を犠牲にしてでもこの方向性を支えている点も興味深い変化です。反面、ソラナは1月に記録した日次収益のピークから99%も落ち込み、ミームコイン依存による脆弱性が浮き彫りになりました。

米資産運用会社ビットワイズも同様に、2025年第1四半期の動きについて評価を示しています。同社の最新レポートでは、政治的に暗号資産に前向きな大統領が就任し、国家戦略としてデジタル資産の振興が掲げられるなど、長年待ち望まれていた政策的進展が実現したと記されています。SECによる仮想通貨企業への法的圧力の緩和や、「Operation Choke Point 2.0」の終焉なども、市場の信頼回復に寄与する要素とされています。

ただし、こうしたポジティブな材料があったにもかかわらず、価格面では苦しい展開が続きました。ビットコインは1月の最高値から20%以上下落し、イーサリアムに至っては45%の下落率を記録。ビットワイズはこの状況について、「ファンダメンタルズの好転が価格に反映される段階にあるのか、それとも市場がすでに織り込み済みなのか」という点に注目しています。また、米国による関税強化が投資家心理に冷や水を浴びせている面もあると指摘しています。

しかしながら、仮想通貨市場のすべてが悲観的だったわけではありません。特にステーブルコインは資産運用残高が13.5%増となり、2,180億ドル超を記録。取引量も前四半期比で30%以上の増加を見せました。また、トークン化された実物資産（RWA）も37%以上の成長を遂げるなど、実用性の高い分野での進展が目立ちました。ビットコイン先物取引における建玉（OI）や取引量も最高値を更新しており、機関投資家の関心が再び仮想通貨市場へ向かっている兆しと捉えられています。

これらの動きを総合すると、2025年第2四半期は、制度的支援や市場構造の改善によってアルトコイン市場が再び活気を取り戻す重要なタイミングとなる可能性があります。特に、ステーブルコインやトークン化資産といった現実世界との結びつきが強いカテゴリが、今後の市場を支える中心的存在になることが期待されます。価格の下落を経た仮想通貨市場が、新たな成長フェーズへと移行するかどうかに注目が集まります。

（参考）2025年2Q、規制改善でアルトコイン回復へ──Sygnumなどが予測