仮想通貨ネオ(NEO)とは？特徴や将来性、購入方法について徹底解説！

仮想通貨に興味を持っている、もしくは保有したり取引したりしている人の中で

「仮想通貨ネオ(NEO)って何？」

「仮想通貨ネオ(NEO)の特徴や価格推移について知りたい。」

「ネオ(NEO)の将来性や購入方法について知りたい。」

このように思われている人も多いのではないでしょうか？

当記事ではこのような悩みを解決していきます！

記事を最後まで読んでいただければ、上記悩みについて解決できるかと思いますので、ぜひ最後までお付き合いください。

それでは解説していきます！

仮想通貨ネオ(NEO)とは

仮想通貨ネオ（NEO）とは、「Onchain」と呼ばれる中国の企業により生み出された仮想通貨であり、2016年10月に取引が開始されています。

誕生当初は、アントシェアーズ（AntShares）という通貨名だったものの、2017年の6月にネオ（NEO）に改名されています。

現在では時価総額ランキング14位に位置しており、世界でも有数の仮想通貨です。

日本においても注目を集めつつあるものの、中国では非常に人気の高い仮想通貨となっています。

その他の仮想通貨と同じように、ブロックチェーン技術がベースになっており、構想がイーサリアムと似ているため、中国版イーサリアムと呼ばれることもあります。

仮想通貨ネオ(NEO)の特徴

仮想通貨ネオ(NEO)の特徴は、以下5つです。

スマートコントラクト機能がある

ネオが中国版イーサリアムと呼称される理由ともいわれる、スマートコントラクト機能が搭載しているのは、ネオの大きな特徴です。

スマートコントラクトは、取引などにより交わした契約を、自動で保存したり、実行したりしてくれる機能であり、これがイーサリアムと類似しているポイントです。

スマートコントラクト機能を使うことにより、レンタカーで例えると、現在存在しているような店舗は不要になります。

契約内容が多種多様なものの場合でも、契約を結んでから支払い完了までを一貫して行え、レンタカーを借りてからの給油や購入したものまで、すべてをブロックチェーン上で記録し管理することが可能です。

これにより、契約を効率化できることに加え、サイバー攻撃によって情報が改ざんされるのを防ぎ、また、ユーザーに対し最適な案内ができます。

中国に関しては、スマートコントラクト機能を装備した初の仮想通貨がネオです。

独自のアルゴリズムが適用されている

ブロックチェーンの保護に加え、コンピューターを分散させるネットワーク同期の維持のためにも、ネオはdBFT(委任ビザンチンフォールトトレランス)というコンセンサスメカニズム方式を導入しています。

dBFTとは、委任したプルーフオブステークと同じように機能し、投票システムを使って、ソフトウェアを実行するコンピューターのうち、どのコンピューターがネオのブロックチェーン上で次のブロックを作るのか定めるシステムです。

このシステムは、ネオを所有する人であれば、誰でもネオのネットワーク運用をサポートできます。

処理能力が高い

ネオは、前述した「dBFT」と呼ばれる独自のアルゴリズムを導入していることもあり、優秀な処理能力を持っています。

この処理能力の高さは、将来多数のシステムが稼働する可能性や、多数のICOが実施された場合にも遅延しにくいことを意味しています。

2017年の6月にイーサリアムICOブームがあったのをご存知の方も多いのではないでしょうか。

イーサリアムは、ICOブームにより処理遅延が発生したことで、大きな問題として世間に注目されました。

イーサリアムと比べ、ネオは約100倍にもおよぶ処理能力を持っているため、ICOブームが発生した場合、イーサリアムの様な遅延は発生しにくいと言えます。

仮想通貨・クレジットカードの1秒間に処理できる能力は、以下の通りです。

• ビットコイン：7tps

• イーサリアム：15tps

• クレジットカード(VISA)：8000tps

• ネオ：1000tps(環境次第で最大10000tps)

汎用性が高い

ネオは多数の分散型アプリの開発が可能な汎用的プラットフォームです。

ネオの特徴に、エンジニアが親しみやすいという点があり、PythonやJavascriptなどのこれまでのプログラミング言語を使って開発できます。

アプリを開発する上で、プログラミング言語は不可欠な存在です。

イーサリアムでは、「Solidity」と呼ばれる開発人口が少ないプログラミング言語に限り対応可能です。

この場合、エンジニアが何か新たに開発したい際に、言語を勉強するところから開始する必要があるため、ハードルが高くなってしまいます。

しかし、ネオであればSolibityには非対応ですが、Microsoft.net、Python、Kotln、Java、Goといった、開発人口が多いプログラミング言語に対応可能です。

そのため、開発するためのハードルも低くなり、より多数のエンジニアに参加してもらえます。

デジタルアイデンティティが重視されている

ネオは、デジタルアイデンティティが重視されたサービスの提供を行っています。

NEOプラットフォーム上で動作する企業や個人などは、検証できる一意のデジタルIDを所有していなければなりません。

プロジェクトや企業、個人は、相手が必要なIDを所有している場合に限り、相互に取引を行えます。

また、アカウンティングやトランザクション検証など、NEOネットワーク上におけるさまざまな活動に関しても、IDが必要なこともあります。

このようにデジタルアイデンティティが重視されていることで、セキュリティリスクが下げられ、中国などが法規制を行った際にも耐えられる可能性が高いです。

仮想通貨ネオ(NEO)の価格推移

仮想通貨ネオ(NEO)の価格推移は、以下画像の通りです。

引用：TradingView「NEO」

2022年に入ってから、ネオは下降トレンドを形成しています。

下落した主な要因は、以下の通りです。

• 2022年の11月に発生したFTX破綻問題

• アメリカの大手仮想通貨取引所が破産したこと

• アメリカの金利上昇により金融市場が不安定になったこと

• ステーブルコインUSTで起きたディペッグ騒動

• ロシア・ウクライナ情勢が悪化したこと

どの要因もネオ単体のネガティブなニュースではありませんので、ネオの今後の価格上昇に期待している投資家が多く存在します。

今後はDeFiやNFTなどの需要が増加してくるかどうかが価格上昇の重要なポイントです。

dAppsの需要が高くなると、プラットフォームトークンを利用する頻度や、利用する量が増え、それに伴い需要が増加し価格も上昇する可能性が高いです。

仮想通貨ネオ(NEO)の将来性

ネオは、さまざまなプログラミング言語に対応可能なため、開発者からしても、より開発しやすい環境が整備されています。

実際に、2019年にNEX(旧Nash)と呼ばれる分散型取引所の開発が行われ、運用がスタートされました。

分散型取引所は、ブロックチェーン上において自動で管理可能な取引所を意味し、中央管理者が存在しないセキュリティなどが強みです。

特にNEXが持つ特徴は、以下3つです。

• これまでのICOが抱えていた「面倒で時間を要する」問題を解決

• 人件費などのコストが必要なく、安い手数料であり動作も高速

• 中央管理者が存在せず、すべての取引が自動で実施されるのでハッキングリスクが低い

こうした特徴のある革新的ともいえる取引所が開発され、NEOは多数のプログラミング言語に対応可能なため、開発者は参入しやすくなっています。

将来的にもプラットフォームとして開発が容易なため、将来的にも多種多様なアプリが開発される可能性が高いです。

さらに、ネオは社会主義の中国でも受け入れられる無政府通貨です。

将来的にもネオは発行され続ける予定であり、マーケットの期待により、ネオの価格は今後さらに高騰すると考えられています。

中国は経済発展が著しいだけでなく、人口も多く存在するため、中国版イーサリアムとしてのポジションを確立しているネオには、成長が見込める材料が多数あるので、この先の投資対象で有力な仮想通貨と言えます。

仮想通貨ネオ(NEO)の懸念点

仮想通貨ネオ(NEO)の懸念点は、以下2つです。

中国の規制に影響される可能性がある

ネオは中国発の通貨であり、中国は仮想通貨に対し懐疑的な一面を持っています。

2017年9月にはICOが全面的に禁止され、取引所の規制によりネオを含む仮想通貨全体に大きな不安とダメージを与えました。

中国が今後何かしらの仮想通貨規制を、より厳しくする場合はネオもその規制の影響を受ける可能性があります。

しかし、ネオは時価総額も高い通貨であり、中国以外にも世界中の取引所において取り扱われる人気通貨です。

そのため、万が一今後中国が仮想通貨の規制を実施したとしても、世界の取引所において取り扱われているネオまで規制の影響が及ぶ可能性は低いと考えられます。

NEO発行量の半分をNEO協議会が保有

ネオの総発行量に関しては、1億NEOとなっています。

また、その中の50%程度をNEO協議会が保有する状況です。

これは利益をNEO協議会が独占しているのではなく、ネオのブロック認証において、DBFTが投票によりブックキーパーを決定するシステムが関わっています。

システム障害や不正を防ぐ目的のDBFTが、多数のネオを保有する悪意を持ったユーザーから、ブロック認証システムを奪われないための保険にもなっています。

つまり、運営側がDBFTを正常に作動させるための対策です。

しかし、自身の保有するネオをNEO協議会が大量に売りに出した場合、NEOの価格は大きく暴落する可能性が高いです。

ですが、運営側がそのような行動により、自らの首を絞める可能性は低いでしょう。

その他の仮想通貨では、XRPの総発行量のうち6割以上をリップル社が保有していますが、それと同じ感覚です。

仮想通貨ネオ(NEO)の懸念点

仮想通貨ネオ(NEO)の購入方法は、以下の通りです。

STEP1：国内取引所で口座開設し、NEOの取引ペアである仮想通貨を購う

はじめに国内取引所の口座開設を行い、ネオの取引ペアである仮想通貨を購入します。

ネオの取引ペアはビットコイン、またはイーサリアムのことが多いため、どちらかを選ぶと良いでしょう。

STEP2：海外取引所に仮想通貨を送る

次にネオの取引ペアとして購入したビットコイン、もしくはイーサリアムを海外取引所へ送ります。

海外取引所はデザインや取引できる通貨など強みや弱み、特徴が変わってくるため、自分に適した取引所を選択しましょう。

STEP3：NEOを海外取引所で購入する

送金したビットコイン、もしくはイーサリアムを使い、海外取引所でネオを購入すれば完了です。

なお、海外取引所に関しては、日本金融庁から認可を受けていないため、利用する際には十分注意しましょう。

仮想通貨ネオ(NEO)に関するQ＆A

仮想通貨ネオ(NEO)に関するQ＆Aを3つ紹介します。

仮想通貨ネオ(NEO)とビットコインの違いは？

仮想通貨ネオ(NEO)とビットコインの違いとして、コインの発行数や発行システム、コンセンサスアルゴリズムなどの違いがありますが、最も大きな違いとしては、契約を自動で実行する機能のスマートコントラクトが搭載されているかどうかです。

ブロックチェーンの構想と同時に、ビットコインは2009年にはじめて生まれた仮想通貨であり、一部の国家においては法定通貨として認め、決済手段で使われています。

また、「デジタル・ゴールド」という別名を持ち、資産を保全する手段でも定着しているため、従来の債券や株と同様に投資先としても人気が高いです。

その一方で、ビットコインにはスマートコントラクト機能が搭載されておらず、ネオのようにDapps開発が不可能なブロックチェーンであり、独自プラットフォームも存在しません。

その点で、Dapps開発が可能なネオは、DeFiやNFTをはじめとするさまざまな分野で、今後さらに活用されると期待されているため、より人気を高める可能性が高いです。

仮想通貨ネオ(NEO)は国内取引所で取引できますか？

仮想通貨ネオ(NEO)は国内取引所で取引できません。

ネオを購入したい場合、以下の海外取引所から購入できます。

• Kucoin

• BINANCE

海外取引所では、日本円の入金はできないため、入金用の仮想通貨を国内取引所で購入する必要があります。

NEOネットワークは安全ですか？

コンセンサスアルゴリズムは、dBFTしているため安全性は高いです。

理由は、ブロックチェーンに新しいブロックをコミットする際、事前にコンセンサスノートというバリデータ間において2/3の多数決が必要だからです。

これは、確認済みであるブロックに入った際に、すぐにトランザクションのすべてが永続的に決済されるということを意味しています。

まとめ

仮想通貨ネオ（NEO）とは、「Onchain」と呼ばれる中国の企業により生み出された仮想通貨であり、2016年10月に取引が開始されています。

ネオの特徴には、スマートコントラクト機能があることや、独自のアルゴリズムが適用されていることなどがあります。

ネオは、さまざまなプログラミング言語に対応可能なため、開発者からしても、より開発しやすい環境が整備されています。

将来的にもプラットフォームとして開発が容易なため、将来的にも多種多様なアプリが開発される可能性が高く、将来性が期待できる通貨です。

そのため、ネオに興味を持っている、もしくは保有したり取引したりしようと思われている方は、ネオの特徴や購入方法、将来性を理解した上で検討することが大切です。