ジャック・ドーシー氏、ビットコインの決済機能に言及

米ブロック社のCEOであるジャック・ドーシー氏が、暗号資産ビットコイン（BTC）における「決済機能」の重要性を強調しました。これは、暗号資産に特化した番組「Presidio Bitcoin」のポッドキャストに出演した際の発言で、ドーシー氏は「ビットコインがもし失敗するなら、それは価値の保存手段に限定されてしまったときだ」と述べ、支払い手段としての活用こそがビットコインの存在意義であると訴えました。

同氏は、日常生活でビットコインが意味を持つためには、実際の取引や支払いに使われる必要があると指摘しています。使わなければ、人々はビットコインをただ保有して忘れてしまい、流動性を必要とする一時的な状況でしか利用されなくなるという懸念を示しました。

また、ビットコインの原点に立ち返るべきだとし、創設者サトシ・ナカモト氏がビットコインを「電子的なピアツーピアの現金システム」として設計したことを改めて紹介しました。ドーシー氏はその理念に戻るには多くの課題があると述べ、開発や普及に対する継続的な取り組みの必要性を語っています。

さらに、ビットコインが米ドルやクレジットカード決済の代替として機能するためには、より高速な取引処理や、プライバシー・セキュリティの高度化が不可欠であると説明。すでにそのような要件を満たすべく開発が進められているプロジェクトも多く存在すると言及しました。

決済手段としての課題の一つに挙げられる価格のボラティリティについても、ドーシー氏は「ビットコインは誕生してからまだ16年の歴史しかなく、資産としては若い」と述べ、今後の成長と共に安定性が増す可能性に言及しました。

ブロック社もビットコインの普及を後押しする取り組みを行っており、同社が展開する決済サービス「Square」では、店舗が売上の一部（最大10%）を自動でビットコインに変換する機能「Bitcoin Conversions」を2023年に導入しています。これは、ビットコインの利用機会を日常生活へ広げる一歩といえるでしょう。

近年、ビットコインは「デジタル・ゴールド」として価値保存資産として注目される一方で、ボラティリティの高さからその機能性に疑問を投げかける声も上がっています。ドーシー氏のように決済面を重視する姿勢は、そうした見解とは一線を画しています。

なお、ドーシー氏が率いるブロック社はマイニング事業にも力を入れており、ビットコインの分散化を推進する目的で独自チップの開発やインフラの整備を進めています。2025年にはこの部門にこれまで以上の資金を投入する方針を発表しており、高効率なマイニングチップや既存設備との互換性を考慮したモジュラー型プラットフォームの提供にも意欲を見せています。

こうした取り組みにより、マイニングにおける初期投資や技術的な参入障壁が下がり、小規模な事業者でもビットコインエコシステムに参入しやすくなると期待されています。

ドーシー氏の発言は、ビットコインが単なる投資対象にとどまらず、実用的な決済通貨として普及する未来を描くものであり、その動向は今後も注目を集めそうです。

（参考）ドーシー氏「ビットコインは決済手段であるべき」支払い機能の重要性を強調